サイバーセキュリティのリスクは、技術的なセキュリティ実装によりある程度のリスクの低減化を図ることができます。リスクの低減化策にも攻撃者優位・防御者不利の状況では、完全にサイバーセキュリティリスクを低減化することは困難です。そこで、サイバー保険に加入することでサイバーセキュリティリスクを転嫁することが重要な選択肢の一つとなります。本動画では、そのようなサイバー保険の概要を保険事業担当執行役員の篠原一生がご紹介します。
TMIプライバシー&セキュリティコンサルティングと月刊「ビジネス法務」が、「ビジネス法務」2020年8月号特集1を題材として実施した、執筆者に聞く「質問大会」（全5回）の動画をYouTube上で追加公開しました。
SaaSサービス導入でぶつかる法律とセキュリティの壁について注意/対応すべき点について、電子契約や人事データベース、DX基盤の導入や運営の具体的な3つの事例を交えながら、重要データの取り扱いのポイントを解説しました。
2020年6月に公益通報者保護法が、施行から約15年ぶりに改正されました。この改正により、従業員数301名以上の事業者は、「公益通報対応業務従事者」を任命するとともに内部通報に関する体制整備が義務付けられることとなりました。本動画では、公益通報者保護法の改正の概要をご説明するとともに、2年後の施行に向けて、どのような対応が必要となるかについて解説いたします。
サイバーインシデントの報告件数は増加傾向にあり、TMIP&Sにはサイバーセキュリティに関する相談が多数寄せられています。TMI P&Sでは技術と法律の課題へのワンストップサービスを提供することで、サイバーセキュリティ体制構築支援を行っています。本動画では、サイバーインシデントの中でもWi-Fi環境の危険性について、事例を挙げてご説明するとともに、ワイヤレスベンダーに依存せず業界初の独立専用センサーで不正APや不正侵入を常時監視する監視ソリューションについて解説いたします。
TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング株式会社と株式会社FRONTEOは二社が協業する形で平時と有事、それぞれに対応するサービスを提供しています。これらのサービスについて、株式会社FRONTEOの牧田氏と弊社取締役の戸田が対談形式でわかりやすくご紹介します。
TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング株式会社は、株式会社DataSign（データサイン）（東京都港区、代表取締役社長：太田祐一）とのデータマッピング領域における協業サービスをご紹介するコラボインタビュー動画を配信しました。
社内でITが関係するトラブルが発生した際に必要となる「デジタルフォレンジック調査」。そのデジタルフォレンジックについて、TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング株式会社の代表取締役である大井哲也弁護士と、当社執行役員技師長の野﨑周作が対談形式でわかりやすく解説します。この「平時の対応編」では、何か事が起きてしまった場合に必要なデジタルフォレンジック調査を見据え、普段からどのように心がけておくべきなのか、どのような対応が可能なのか解説します。
TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング株式会社と株式会社FRONTEOは、FRONTEOが提供するリーガルテックAI技術をベースに、弁護士により設立されたTMI P&Sのフォレンジック・コンサルティングを組み合わせ、企業の不祥事や企業犯罪など、社会的に何らかの形で損害や被害をもたらす可能性のある問題を企業とともに調査する「AIを用いたコンプライアンス違反の予兆検知と内部不正調査」サービスを、共同で提供することを開始致しました。TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング株式会社の代表取締役である大井哲也弁護士と、当社執行役員技師長の野﨑周作より協業に至った背景、意図についてご紹介致します。
社内でITが関係するトラブルが発生した際に必要となる「デジタルフォレンジック調査」。そのデジタルフォレンジックについて、TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング株式会社の代表取締役である大井哲也弁護士と、当社執行役員技師長の野﨑周作が対談形式でわかりやすく解説します。この「データの復元編」では、ユーザーが消去したデータの復元方法や難易度について詳しく解説いたします。
